Google Meetの議事録にスライド画面まで残る?「Take notes for me」の新機能を解説
会議で見せた「画面」まで議事録に残せるようになる
Google Meetの「Take notes for me」を使うと、Geminiが会議中の内容を整理し、Googleドキュメント形式の議事録を作成できます。ただし、これまでの議事録では「何が話されたか」は残っても、共有画面で見せたスライドやグラフそのものまでは記録されませんでした。
Googleは2026年7月、Take notes for meの議事録に、会議中に共有されたスライド、図、グラフなどのスクリーンショットを自動で挿入する新機能を発表しました。これにより、発言内容だけでは分かりにくい「そのとき何を見ながら話していたのか」まで残しやすくなります。
なお、2026年8月14日時点では管理者向け設定は提供されていますが、エンドユーザー向け機能は一般提供前です。Googleは2026年第3四半期に段階的な展開を予定しています。
「Take notes for me」とは
Take notes for meは、Google Meetの会議内容をGeminiが自動で整理し、会議後にGoogleドキュメントとしてまとめる機能です。
議論の要点や決定事項などを残せるため、参加者が会議中にメモを取り続ける負担を減らせます。会議終了後の振り返りや、欠席者への共有にも活用できます。
新機能では何が変わる?
- 共有されたGoogleスライドやプレゼン資料の画面を自動で記録
- 財務グラフや図表など、発言だけでは伝わりにくい情報を議事録へ残せる
- アーキテクチャ図やデザイン案などの視覚情報も会議ノートと一緒に確認できる
- スクリーンショットはTake notes for meで生成されるGoogleドキュメント内へ挿入される
単なる文字起こしではなく、「発言内容+そのとき共有されていた画面」を一緒に振り返れるようになる点が大きな変更です。
どんな会議で便利?
営業・提案会議
提案資料のどのページについて話していたのかを、後から発言内容とセットで確認できます。
数値報告・経営会議
売上グラフやKPI表などを議事録に残せるため、「この数値について何を議論したか」を追いやすくなります。
システム・開発会議
構成図や画面設計を共有した際に、どの図を見ながら議論していたかを残せます。
デザインレビュー
デザイン案やワイヤーフレームとフィードバック内容をセットで振り返りやすくなります。
スクリーンショットは勝手に撮られる?
Googleは、視覚情報の記録にあわせて通知と制御機能も用意しています。Take notes for meが有効な会議で画面共有を始めると、Geminiがプレゼンテーションのスクリーンショットを取得する可能性があることが画面上で通知されます。
また、会議中にスクリーンショットの取得を管理・無効化できる仕組みも予定されています。企業で利用する場合は、機密資料や顧客情報を共有する会議でどのように扱うか、事前に社内ルールを決めておくと安心です。
管理者は事前に設定できる
エンドユーザー向け機能の一般提供に先立ち、Google Workspace管理者は管理コンソールからスクリーンショット取得の方針を設定できます。
設定では、プレゼンテーションのスクリーンショットを常に許可するか、会議の録画が有効になっている場合のみ許可するかを選択できます。ドメイン全体だけでなく、組織部門やグループ単位で設定可能です。
利用できるプランと提供状況
- 2026年8月14日時点では管理者設定のみ提供済み
- エンドユーザー向けの視覚スクリーンショット機能は2026年第3四半期に段階展開予定
- Business Standard/Plus、Enterprise Standard/Plusなどが主な対象
- EducationではGoogle AI Pro for Educationが対象
- 実際の表示時期はRapid Release/Scheduled Releaseや組織環境によって異なる
利用する際の注意点
- 共有画面に機密情報や個人情報が映る場合は、スクリーンショット取得の可否を確認する
- 議事録やスクリーンショットは内容を人が確認してから社外共有する
- 画面の一部だけを見て判断すると文脈を誤る可能性があるため、発言内容とあわせて確認する
- 機能の展開前後で設定や利用条件が変更される可能性があるため、Google公式情報を確認する
まとめ
Google MeetのTake notes for meでは、会議中の発言だけでなく、共有されたスライドやグラフなどの視覚情報も議事録へ残せる機能が追加予定です。
これまで「議事録には文章が残っているが、どの資料を見ながら話していたか分からない」という課題があった会議ほど、活用効果が期待できます。
2026年8月14日時点では一般提供前のため、利用を検討している場合は管理者設定を確認しつつ、今後の正式な展開情報をチェックしておきましょう。
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